介護するときには※介護のヒント

親を介護するようになった場合色々と問題になることもあります。そんな時のヒントになればと思います。

介護時のショートステイの使い方|介護に疲れたら

ショートステイを活用してリフレッシュ

ご両親を介護中にあなた自身が身体の調子を崩したり、冠婚葬祭などの要件でお出掛けするケースやリフレッシュしたい時などは、両親を施設に短い期間入所させて介護や看護、日頃の生活のサービスを受けることができるショートステイを活用しましょう。ショートステイが使える施設は3種類あるので、親の精神と身体の状態に従い活用する施設のタイプをセレクトしましょう。調子が安定しているときには介護老人福祉施設特別養護老人ホーム)を、医療的な管理が要求されるケースは介護老人保健施設を、また医療行為が求められるケースでは介護療養型医療施設(療養病床)を採用します。1回の活用は最大で30日と規定されています。短期利用のショートステイでは、担当者がちゃんと親の心身の心身の様子を熟知しきれていなかも知れません。前もって介護上で注力してほしいことなどを言い渡しておくと安心でしょう。服薬している薬があれば持って行きます。

ショートステイにはおしゃれな介護服で

必要経費は、施設のタイプ毎に差が出て、介護サービス費のほかルーム代などが生じます。オムツ代は介護サービス費に含まれています。ルーム料金は、部屋の種類や施設によって開きがあります。予約する際に代金を確かめ、空いていればルームタイプの希望を告げるようにします。ショートステイは、周期的に活用することであなた自身の気分がリフレッシュされます。介護に休みの日はありませんから、疲弊を癒やすためにも巧みに活用したいものです。混雑する時期も存在しますので、スピーディーにプランを立ててケアマネジャーに予約をいれてもらいます。緊急で活用したい状況でも相談に応じてくれます。またこうした介護施設に親を預ける場合は服装にも気をつけたいものです。介護服というと地味なものが多いですが、女の人は意外とおしゃれな介護服を望んでいるようです。一般のお店では地味なものが多いですが通販ならおしゃれな介護服がいっぱいありますのでそちらを利用するのもいいのではないでしょうか。こちらのサイトが参考になると思います。介護服おしゃれ※おしゃれな介護服は通販で売ってるの

デイサービスを選ぶ時は必ず事前見学をしましょう

デイサービスの施設は事前見学を

介護保険では、使用者がサービス事業者や施設を任意に選択できます。周囲からうわさを聞いたり、市町村が用意するサービス事業者のリストなどを目安にしますが、どういう部分を選択すればいいのか迷う傾向も強いと思います。その時は、ケアマネージャーに問合せしてみます。常日頃各サービス事業者の特徴を理解しているので、親の希望や状況に見合ったところをアドバイスしてくれるはずです。ケアマネジャーは居宅介護支援事業者で就業していますがその大半は訪問介護などのサービス事業者も併設しています。そのためケアマネジャーのなかには、系列事業者のサービスを著しく進言する人もいますが、最終的には選ぶのはあなた方です。きちんと要望を伝え、対応に不都合があるようならケアマネジャーを変更した方が良いと思います。

デイサービスの事前見学で雰囲気がわかる

もし余裕があるなら、デイサービスなど前もって見学させてもらいましょう。同一のサービスでも事業所によって特色や情勢がバラバラです。可能であるなら親と一緒にご覧になって決めたいものです。会社のなかにはトライアル利用ができるところも存在します。施設入所したいと思う時も、前もって見学しておきます。是非とも施設長に会いどういったポリシーで介護行なっているかを聞きましょう。建物の中を案内してもらう時には入居者の様子を見極めておくとイメージがつかめます。

要介護認定が下りなかった時は

介護保険以外のサービスとは

介護保険の要介護認定で「非該当(自立)」になると、介護保険のサービスは使うことができません。しかし、大丈夫です。市町村が開催している高齢者福祉サービスを活用するいう方法もあります。配食サービス、移送サービス、家事援助など、市町村の現況に見合ったサービスが用意されています。とりあえずはどういったサービスが実施されるのか、市町村の高齢福祉課などの窓口に立寄りサービスの一覧表が記載されたパンフレットをもらうことをおススメします。それ以外に社会福祉協議会や福祉公社などが営んでいるサービスもあります。また、エリア内のシルバー人材センターや民間のボランティア団体でも少額な料金で家事支援などをおこなっているのでこういった類の利用を熟慮してみるのも悪くはないでしょう。

介護予防事業がスタート

介護保険改正で2006年4月から、要介護になる見通しのある高齢者にも、市町村が介護予防サービス(地域支援事業)を導入することになりました。要介護認定で「非該当」に至った人や、市町村実施する介護予防検診で虚弱と決定付けられた人などがターゲットになります。この事業は、介護保険の財源を用いて行われるのです。介護予防サービスには、①筋力トレーニング(運動器の機能向上)、②栄養指導、③口腔ケア、 ①閉じこもり予防・支援、⑤認知症予防・支援、⑥うつ予防・支援があります。市町村が違えば全てのサービスが備え付けられているわけではないですが、まずは地域包括支援センターに声掛けしてみましょう。いかなるサービスを活用するのが良いかアドバイスしてくれます。